地震で家が倒壊するリスクを心配していませんか。
いつ起こるか分からない地震への備えは、安心できる暮らしを送る上で欠かせません。
今回は、地震で倒壊しやすい建物の特徴を、耐震基準との関係性を含めて解説します。
安全な住まい選びのポイントや、地震対策についてもご紹介します。
万が一、倒壊してしまった場合の対処法についても触れ、少しでも皆様の不安を解消できれば幸いです。
地震で倒壊しやすい建物と耐震基準の関係
旧耐震基準と新耐震基準の違い
1981年6月1日以前に建築確認申請された建物は旧耐震基準、それ以降は新耐震基準に則って建てられています。
旧耐震基準は震度5程度の地震に耐えられる設計ですが、新耐震基準は震度7強程度の地震にも耐えられるように設計されています。
阪神・淡路大震災では、旧耐震基準の建物が大きな被害を受けました。
これは、旧耐震基準が想定していた地震の規模を大きく上回る地震だったためです。
新耐震基準では、地震による揺れを建物全体で受け止め、倒壊を防ぐための工夫が施されています。
しかし、新耐震基準でも地震による被害を完全に防ぐことはできません。
建物の構造や老朽化の度合い、地盤の状況なども影響します。
耐震基準以外の倒壊しやすい建物の特徴
1: 屋根の重さ：瓦屋根は非常に重いため、地震の揺れで大きな負担がかかります。
軽量な屋根材を使用することで、地震への耐性を高めることができます。
2: 壁の量と配置：耐力壁と呼ばれる、地震の力を支える壁の量が不足していたり、配置が不均衡だと、建物の強度が弱まります。
耐力壁は適切な場所に十分な量が必要です。
3: 基礎の種類：玉石基礎は、経年劣化により石が沈み込み、建物の傾きや倒壊につながる可能性があります。
現在の主流である布基礎やベタ基礎は、より安定した地盤を確保し、地震への対策が強化されています。
4: 老朽化の度合い：築年数が経過すると、建物の木材やコンクリートが劣化し、地震への耐性が低下します。
定期的な点検とメンテナンスが重要です。
5: シロアリ被害：シロアリは建物の木材を食い荒らし、建物の強度を著しく低下させます。
シロアリ被害を発見したら、早急に駆除することが必要です。
地震対策と安全な住まい選びのポイント
地震対策としての耐震補強工事
耐震診断で建物の耐震性が不足していると判断された場合は、耐震補強工事が有効です。
補強方法は、建物の構造や劣化状況によって異なります。
専門業者に相談し、適切な方法を選択することが重要です。
耐震補強工事には費用がかかりますが、地震による被害を軽減し、家財や家族の安全を守るためには有効な投資と言えます。
住宅購入時のチェックポイント
1: 建物の築年数：築年数が古い建物は、耐震基準が古い可能性が高いため注意が必要です。
建築確認申請日を確認し、旧耐震基準の建物かどうかを確認しましょう。
2: 耐震診断の有無：耐震診断が行われているかどうかを確認しましょう。
診断結果に基づいて、建物の耐震性を評価することができます。
3: 基礎の状況：基礎の状況は、建物の安定性に大きく影響します。
ひび割れや沈下がないかを確認しましょう。
4: 屋根材の種類：屋根材の種類も地震への耐性に影響します。
瓦屋根は重いため、地震の揺れを受けやすいです。
5: 壁の状況：壁の量と配置が適切かどうかを確認しましょう。
耐力壁が不足していたり、配置が不均衡だと、建物の強度が弱まります。
6: シロアリ被害の有無：シロアリ被害は建物の強度を著しく低下させます。
被害の有無を確認しましょう。
地震保険の重要性と加入方法
地震保険は、地震による住宅の被害を補償する保険です。
火災保険に付帯して加入することが一般的です。
地震保険に加入することで、地震による被害に対する経済的な負担を軽減することができます。
加入の際には、補償内容をよく確認し、適切な保険を選ぶことが大切です。
万一倒壊した場合の対処法
1: 地震保険の請求手続き：地震保険に加入している場合は、速やかに保険会社に連絡し、保険金の請求手続きを行いましょう。
2: 公的支援制度の活用：被災者生活再建支援制度や災害復興住宅融資などの公的支援制度を活用することで、住宅の再建や生活の再建に役立てることができます。
各地域の窓口に問い合わせて、利用可能な制度を確認しましょう。
3: 住宅ローンの相談：住宅ローンが残っている場合は、金融機関に相談し、返済方法の変更などの対応を検討しましょう。
債務整理などの手続きが必要になる場合もあります。
まとめ
地震で倒壊しやすい建物は、耐震基準、屋根の重さ、壁の量と配置、基礎の種類、老朽化の度合い、シロアリ被害などの要素が複雑に絡み合っています。
安全な住まい選びには、これらの要素を総合的に判断することが重要です。
住宅購入時には、築年数や耐震診断の有無、基礎の状態などを確認し、必要に応じて耐震補強工事を行うことも検討しましょう。
